タンザニアの3州(キリマンジャロ州ほか2州:人口増加・火入れ等により森林が減少中)の8カ所において、森林回復のために植林活動を行う住民の支援を目的に実施した。
具体的には、(1)現地調査:i)事業本格的実施前の8月(小規模苗畑グループの活動内容・育苗能力について調査・評価し、グループ毎の1年間の計画策定を実施)、ii)植林前にあたる2〜3月(育苗状況の確認及び雨期の植林に向けての計画を協議)、(2)苗畑の整備:i)9〜10月(育苗用種子、植林道具、堆肥等必要資材の供給)、ii)10月(播種作業支援を実施)、(3)植林活動支援:各苗畑グループによる植林(11〜12月の小雨期および3〜6月の大雨期に実施)、を行った。この結果、育苗総数は15万本と前年度比約2倍に達し、無償配布及び一部販売もされたほか、植林活動については、のべ600名を超える村人の参加があるなど、村人の技術や意識の向上がうかがえた。
財団法人 緑の地球防衛基金
1982年の設立以来、タイでのモデル造林普及事業を手始めに、タイでの植林活動、外務省要請によるアフリカ4カ国(ザンビア、セネガル他)への植林用機材配給、中国陝西省要請による「象山」緑化事業、ベトナムでのマングローブ植林、タンザニアでの造林事業等を行っている。
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